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■ 車両用防護柵の設置について

 防護柵の設置は、日本道路協会の「防護柵の設置基準・同解説」および「車両用防護柵標準仕様・同解説」によるものとします。

 ガードレール、ガードパイプ、ガードケーブルなどの車両用防護柵はその目的により、下記に分類されます。
@車両の路外への逸脱による被害の防止を目的として路側に設置する場合。(歩道、自歩道がない場合)種別は、C、B、A、SC、SB、SA、SS。
A車両の対向車線への逸脱による被害の防止を目的として分離帯に設置する場合。種別は、Cm、Bm、Am、SCm、SBm、SAm、SSm。
B車両の歩道等への逸脱による被害の防止を目的として歩車道境界に設置する場合。
種別は、Cp、Bp、Ap、SCp、SBp。
それぞれの車両用防護柵を設置する場所については、「防護柵の設置基準・同解説」によるものとします。

 ガードレール、ガードパイプ、ガードケーブルなどの車両用防護柵の設置が規定される重大な被害が発生するおそれのある区間とは、大都市近郊鉄道・地方幹線鉄道との交差近接区間、高速自動車国道・自動車専用道路などとの交差近接区間、分離帯に防護柵を設置する区間で走行速度が特に高くかつ交通量が多い区間、その他重大な二次被害の発生するおそれのある区間、または、乗員の人的被害の防止上、路外の危険度が極めて高い区間をいいます。また、設計速度40km/h以下の道路では、C、Cm、Cpを使用することができるものとする。実勢速度や線形条件などにより特に衝撃度が高くなりやすい区間について適用することができるものとします。道路の利用形態が自動車専用道路に準ずる区間に適用することができるものとします。

 ガードレール、ガードパイプ、ガードケーブルなどの設置における留意事項については、支柱基礎は「車両用防護柵標準仕様・同解説」を標準とします。ただし、構造物に設置する場合は、既設構造物は削孔方式、新設構造物は箱抜方式とします。車両用防護柵を構造物上に設置する場合は、設置する構造物の耐力を十分に照査した上で設置するものとします。設置する構造物のコンクリート設計基準強度が21N/mm2以外の場合(重力式擁壁等)は、「車両用防護柵標準仕様・同解説」に基づいた設計計算を行い、補強鉄筋量で対応するものとします。
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